株価暴落の予兆

株価暴落が起きてしまったら、取るべき行動とは?

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今年一番の日経平均の暴落

つい先日もギリシャのデフォルト問題と中国の上海市場の暴落が重なり日経平均が20000円を大きく割り込む場面がありました。この時もちゃんと情報は事前に推察されてました。

その内容とは、ギリシャの償還期限と中国の外貨準備金の残高減少です。

多くの場合、重要な発表前や担保が薄くなった投資先にはリスクオフと言う形で、投資銀行やファンドが資産を引き上げます。あるいは、ボラリティの低い安全性の高い投資先へ資金を移動します。

そのため、大口の支えを失った市場はストップロスを巻き込んで大きく値を下げることがあるのです。

今回もその例に逸れず、為替の急激な変動と共に中国株が売られ上海市場の下落に引きずられる形で日経平均が下落しました。

他にもプエルトリコのデフォルト宣言など複数の要素が同時に発生したため特に大きな変動となりました。

その中でも、特に大きな影響を与えたものは中国でした。

いまの日本経済は、2014年の対中貿易で輸出入総額が32兆5550億円と過去最高となっており、中国景気を無視できない状況なのです。

6000億円という巨額の中国投資を行っていた伊藤忠商事なども、今回の暴落で特に影響を受けています。

中国では不動産や株を担保にさらに投資をする個人投資家が多く、実体にそぐわない大きなレバレッジをかけた投資が加熱しており、いつバブルが弾けてもおかしくない状態が続いています。

中国政府はそれを支えるためにあれこれ奔走してますが、そのメッキの一端が剥がれたと言えそうです。

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